「最初の英語の取締役会は、いつもの倍かかった」
2010年のはじめ頃、楽天の三木谷浩史は、社内の会議を英語で行う、と社員に話し始めました。2012年に外交問題評議会(CFR)へ寄稿した文章で、本人はそのときの反応をこう回想しています。「また三木谷が、くだらないことを言い出した」と、冷ややかに受け取られた、というのです。そのうち忘れるだろう、と言う人もいた。けれども、やめなかった、と本人は書いています。
公用語を英語にし、試験の点を昇格に結びつけた
英語を、仕事で使う言葉にする。本人がEnglishnizationと呼ぶその方針は、社内の公用語を英語にする、という決断でした。週次の全社会議「朝会」を英語で進め、資料も英語にし、自分のスピーチも英語にした、と記しています。そして、社員の注意を本当に集めた一手が、英語の試験の点数を昇格の条件に結びつける発表でした。職種ごとに設けたTOEICの最低点を2年以内にクリアしなければ、経験のある技術者でも、優れた営業であっても昇格できず、降格もありうる、と本人は書いています。
ハーバード・ビジネス・スクールのWorking Knowledge(2012年)によれば、2010年3月、東京本社で、約7,100人の社員に対し、2年以内にビジネスの言葉である英語を使えるようにならなければ降格もありうる、と伝えました。当時、英語を話せる社員は全体の約1割だった、とあります。最初の英語による取締役会は4時間かかり、いつもの倍の時間がかかった、と本人は書いています。話し手が英語に限られる会議は、ぎこちなく、難しいことも多かった、ともあります。2010年10月に526.2点だったTOEICの社内平均は、2012年6月には697.7点になった、とCFRの文章は数字を示しています。取締役会、上級管理職の会議、週次の全社会議は、いずれも英語で行われるようになった、とも記されています。
最初の英語の取締役会は、倍の時間がかかった
存命の人物の私生活には立ち入らず、本人が公にした文章と、研究機関の報告だけを入口にします。最初の英語の取締役会が、いつもの倍かかった、という出来事が、いちばん先に残っています。
参考
- Hiroshi Mikitani: The Answer Is in English(Council on Foreign Relations、本人寄稿、2012年)
- HBS Cases: Overcoming the Stress of ‘Englishnization’(Harvard Business School Working Knowledge)
- 三木谷浩史(Wikipedia)
- Hiroshi Mikitani(Wikipedia)
- 肖像写真: Xuthoria, Mickey Mikitani at MWC 2025 in Barcelona, 4 March 2025(Wikimedia Commons, CC BY-SA 4.0。トリミングして使用)
- CC BY-SA 4.0 ライセンス



